デリバティブ取引
株式、金利、為替などの原資産に対し、これらから派生して生まれたいわゆる「派生商品」を対象とする、先渡取引、先物取引、オプション取引、スワップ取引およびこれらに類似する取引のことです。商品を原資産とする商品先物などもあるものの、一般的には金融派生商品を指します。
デリバティブの利用方法としてはリスクヘッジ、市場の歪みを利用する裁定取引、更には投機が挙げられます。投資額の数十倍の取引を可能とするレバレッジ効果のため、失敗すると瞬時に巨額の損失を破る可能性があります。
金融商品に係る新会計基準の導入により、2001年3月期決算より、原則デリバティブ取引には時価主義会計が適用されることとなり、その損益は即時に認識されることとなりました。